遂に、「PHJ虐待殲滅AtoZ研究会」〜オンライン全国トレーニング、構想発表！ | ポスト・ヒューマン・ジャパン株式会社

みなさん、お元気ですか？

 

経営者としての、施設長としての、管理者としての、本日1日のあなたの仕事の「意図」はどのようなものでしょうか？

 

ポスト・ヒューマン・ジャパン株式会社（PHJ）の谷本です。

 

 

長らく、保育業界や障害児福祉サービス業界で、経営を行っている経営者様から、お問い合わせやアドバイスの要請が続いていた、「放課後等デイサービス」「児童発達支援」「保育園」「認定こども園」における、「不適切処遇」・「虐待」を殲滅させるためにどうするか？をコーチングする研究会の発足の準備が進んで参りました。

 

子ども、児童の虐待という品位のない、下劣な事件・事故が起こる理由として、マスコミはほぼ「人手不足」だの、「労働条件が厳しい」だの、という表面的なところに要因を求めがちで、対応策として、「監視カメラ」の設置（＝バカ高い費用になる法人もよくあります）ほか、虐待防止研修の励行、などがよく語られますが、真の要因は、「発達心理学」への100％依存にあるとPHJは考えています。

なぜなら、発達心理学にはいくつかの限界が存在します。以下に主な限界を示します：

 

1. １.　一般性の問題: 多くの発達心理学の研究は、特定の文化や環境の中で育った子供たちを対象としているため、その結果がすべての子供や文化に適用できるわけではありません。
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3. 2.　縦断的 vs 横断的研究: 縦断的研究（同じグループの人々を何年にもわたって研究する）は時間がかかるため、多くの研究者は横断的研究（異なる年齢のグループを一度に研究する）を選択しますが、それにはコホート効果という問題が伴います。
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5. ３.　個人差: すべての個人は独自のペースで発達します。そのため、一般的な成長と発達のパターンを識別することは難しい場合があります。
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7. ４.　観察の影響: 研究者の存在や観察そのものが被験者の行動に影響を与える可能性があります。
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9. ５.　複雑な要因: 発達は生物学的、心理学的、社会的要因の複合的な相互作用によって影響を受けます。これらの要因を完全に分離することは難しいです。
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11. ６.　時代背景の変化: 過去の研究結果が現在の子供たちに適用できるとは限りません。社会や技術の変化は子供たちの発達に新しい影響を及ぼす可能性があります。

 

発達心理学は非常に有用な洞察を提供する一方で、これらの限界を考慮に入れなければ結果にはつながりません。

 

愛情を注げば、注ぐほど、みんな子どもたちは良い行動、望ましい行動になる、あるいは厳しく躾けなれば、子どもたちは望ましい行動ではなく、問題行動を続けるなど、希望にも近い非科学的と認められる保育方針、子育て方針、療育方針でしか学んでいない職員は、ともすればいくらでも、「不適切処遇」リスク、「虐待事件発生リスク」を潜在的に有していると考えられます。いわば、「バースト」状態になるリスクがあります。

 

 

これらの問題が、ベースの思考が間違っているということになります。

 

その誤った思考やそれに伴い、言動・行動を変容させるには、有効性が認められた科学的理論に基づいた高等教育が必要なのです。

 

それが、米国では自閉症スペクトラム症児を、納税者に自立させていく心理学理論「応用行動分析学（ABA）」です。

 

「放課後等デイサービス」「児童発達支援」「保育園」「認定こども園」における、「不適切処遇」・「虐待」を殲滅させるために、PHJ運営の「虐待殲滅AtoZ研究会」が誕生しました。

 

児童への対応、保育を、療育を、行動分析の視点から「応用行動分析学（ABA）」の理論に基づいた関わりに変容させ。結果子どもたちの行動を変容させるために、半年間に、もしくは３ヶ月間で、一人のお子様をケース対象にした「ABAコーチング」を行い、行動変容が認められたら、次のお子様の事例検討に移っていく・・・・という連続型コーチングサービスです。

 

また、それに加え、（行動分析の視点に加え）、保育者側、療育サービスを提供する側の「認知」を変えることで、（認知心理学の視点）、さらに最適解の保育・療育を実現することを目的として、「認知心理学及び神経言語プログラミング（NLP：米国三大天才セラピストのモデリング理論）」によるオンライン講義とワークショップも提供する、という「行動心理学」✖️「認知心理学」＝虐待殲滅、を実現するコーチング及びトレーニングとなります。

 

こちらも無料説明会を準備中でございますので、お待ちください。

 

 

では、また！