介護現場から事件や虐待・不適切ケアを殲滅するために実は必要なこと | ポスト・ヒューマン・ジャパン株式会社

いつもお世話になっております。
PHJの谷本です。

連日のように特養はじめ介護施設での事件の報道・ニュースが飛び交っています。

 

 

 

２０数年前の介護保険法施行前夜の厚生労働省の懸念事項は「制度があってサービスなし」になったら大変・・・・というものだったといわれています。

そして、今は、人手不足により「施設・事業所あって働くヒトなし」になる時代がすぐ目の前に来ている・・・という懸念と、さらには「施設・事業所あって高齢者尊厳護持の哲学なし」を、今度は国民が危惧し始める時代に突入したようです。

 

 

人手不足で「誰でもかれでも」採用する施設・事業所が増大しているかもしれません。

あるいは「誠実性と倫理観」を有した経営者が経営する法人は、面接をしては「意識が高い人（こんな言い方は良くないのかもしれませんが、『普通の人』が面接に来てくれない・・・」と悩み、やはり妥協せず採用を断念する場面を繰り返している場合もあるでしょう。

それはそうですよね、不適切ケアや虐待や事件の要因となるようなヒトは回避したいのは当然です。

介護現場における、たった一人の人間の「不適切な表情・態度」、「不適切な言葉・言動」、「不適切な行動」の悪き・邪な影響ほど、逆に組織に浸透しやすいといわれています。

「悪貨は良貨を駆逐する」という格言もあります。

 

 

そのため、「法人にとって最適なのは、癖のついた経験者の中途採用より、やはり新卒！新卒を“自立支援介護”・“科学的介護”の哲学と実践理論により純粋培養で質の高い人財に育てたい！」との 経営者の声が実は、私共PHJのクライアントのスタンダードです。

 

 

そして現実に「介護で新卒採用に成功」されている事例が目立ちます。

 

 

そんな成功の基盤・要因は、「自立支援介護学」のメソッドや「科学的介護」の取り組みの前提である「介護倫理」にあります。

人も組織も、その質を左右するのは「組織風土」であり「組織文化」です。

2030年にかけて、また2030年越えを果たし、2040年の介護経営の山を登ることが、登坂できるのは、

「介護倫理」を確立・職員に浸透させている社会福祉法人・医療法人・介護事業者になるのではないでしょうか？

 

 

初めて、社会福祉法人や医療法人、介護事業者に研修でお邪魔した際に、介護現場で活躍されている介護職や介護支援専門員、看護職に「過去にしっかりと『介護倫理』を学んだ記憶があれば、その中で印象的だった内容を教えてください。」

と質問することがあります。がそのほとんどは「・・・・・。」です。

 

 

あなたの法人はいかがでしょうか？

 

 

答えは簡単です。経営者が「介護倫理」をとことんまで学んでいるかが鍵です。介護現場は経営者の頭の中で描いているイメージ以上にはならないのです。

 

 

介護事業を経営する皆様、「介護倫理」をリスキリングしませんか？

 

 

私たち、PHJは、日本の介護業界の中で、実は見過ごされている「介護倫理」について、初めて具体的に体系化して教育訓練を行なっているトレーニング機関・コンサルティング機関です。

 

 

SDGs時代の「リアル介護倫理」の扉を、あなたも開けてみませんか？

 

 

ご興味はある方は以下の「お試し講座」に奮ってお申込みください。

 

 

「科学的介護」時代に必須の８つの「介護倫理」教育講座

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