ブログ | ポスト・ヒューマン・ジャパン株式会社 | 社会福祉 介護事業 コンサル

いつもお世話になっております。

PHJの谷本です。

 

 

京セラ創業者　故・稲盛和夫氏

 

 

 

谷本は、京セラ創業者の故・稲盛和夫氏の、経営に関わる言葉の数々に、いつも原点に引き戻される思いをし、決意と覚悟を新たにすることが多いです。

 

昭和一桁世代の経営者は、戦後教育を受けた経営者とは、同じ日本人でも根本が異なっている感がするのは私だけでしょうか？

 

人間の内面に、プリンシプル（絶対に譲れない原理原則）を有しているか、人間の内面が空っぽなのか？

 

そんな違いのようなものかもしれません。

 

日本人は、無宗教が、メジャーですので、日本人の倫理規範は、自身の内面には存在していない人が多くいらっしゃるとされています。

 

経営者も、管理職も、職員もです。

 

ですので、放っておくと、自然に任せると、職員の思いに任せると、、、、、、、、混乱と混沌を組織に蔓延させ、介護サービスの質、保育サービスの質は、劣化していきます。

 

でも大丈夫ですよ（とにかく明るい安村ではありませんが）、経営者一人が覚悟を決めれば、最高品質の介護サービスは現実になります。

 

そう、ポイントは、「たった一人」の経営者。

 

だから、組織を変えるのは、ある意味簡単です。

 

その、たった一人の経営者（施設長が理事長から責任と権限を委任されていても同様です）

が、どのような「構え」で生きているのか、生きるのか？

 

あるとき、稲盛和夫氏はNHKのインタビュー番組でこんな発言を私たちに聴かせてくれたことがあります。

 

それは稲盛和夫氏のビジョンと経営哲学を如実に表しています。

彼がNHKのインタビューで述べた言葉は、、、、、、、、。

「邪な考えを持たなければ存続しないような会社は世の中に必要ない、存在してはならんのです」

この言葉はまさに、彼の深い倫理観と社会に対する責任感を反映しています。

稲盛氏は経済的な成功を追求するだけでなく、より広い視点での成功を重視しました。つまり、企業は単に利益を追求するだけではなく、社会全体に対して何かしらの価値を提供しなければならないと考えていました。そのため、彼は「邪な考え」、つまり不適切な行為や倫理を犯してまで利益を追求する企業を強く非難しました。

この視点は、彼の創業した京セラとKDDIの経営哲学にも影響を与えました。彼はこれらの企業を運営する際にも、常に社会的な価値と倫理を重視しました。これにより、彼の経営する企業はただ収益を追求するだけでなく、社会全体に対して貢献し、またその結果として経済的な成功も得ることができました。

このNHKのインタビューでの発言は、稲盛和夫氏がいかに「倫理的な経営」を重視し、「社会貢献」を企業の使命と考えていたかを示しています。彼のその姿勢は、多くの経営者やリーダーにとって、組織を運営する際の重要な手本となります。

そんな稲盛和夫氏がもし、今も生きていて、「科学的介護」がどのようなものかを知り、その「科学的介護」に真剣に取り組もうとしない社会福祉法人理事長や施設長を目にしたらなんというでしょうか？

 

稲盛和夫氏のビジョンや哲学から見れば、不適切なケアやお世話型介護（による重度化進行への不作為ケア）を是正しない、指導を怠るといった行為は、組織の成長や成功を阻害する要因であると語るでしょう。

彼は「本物の会社」を作るためには、高い倫理観と強い責任感が必要だと強調しています。

特定公益増進法人である社会福祉法人は、公益を追求し、社会的な価値を提供する存在としての使命を果たすべきです。不適切なケアや指導を怠るという行為は、その使命を裏切るものであり、それを許すことはできません。

稲盛氏からすれば、組織の成功や成長は、社会に対する貢献と直結しています。したがって、人員不足を理由に介護現場の改革、ケアの質の向上を先送りするという考え方は、長期的には組織の繁栄を妨げ、社会全体に対する影響も大きいと認識するでしょう。

そのため、稲盛氏からすると、指導を怠る、あるいは見て見ぬふりをする管理職に対しては、以下のように喝破するでしょう：

“社会福祉法人のような組織は、公共の利益を追求し、社会全体に価値を提供する使命があります。その使命を果たすためには、優れた質の高いケアと明確なマネジメント・指導が不可欠です。短期的な人員の問題を理由にその責任を放棄することは、組織の長期的な成功と社会的な役割を損なうものです。組織のリーダーとして、私たちは自らの行動と指導でその道を示さなければなりません。私たちがその責任を果たさなければ、私たちの組織は本物の組織ではなく、社会に必要とされない存在となります。”

ではまた！

 

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今日は季節外れの映画の話です。私が小学生のときの映画、「八甲田山」。

ご存知ですか？

 

 

 

映画『八甲田山』は、新田次郎の山岳小説『八甲田山死の彷徨』を原作とする日本映画で、山岳遭難事故（八甲田雪中行軍遭難事件）が題材となっています。この映画は経営者にとって大変勉強になる映画だと思われます。なぜならば自然の猛威についてだけではなく、リーダーシップとマネジメントが優秀な組織はどのような展開になり、ダメな組織はどんな悲惨な目に遭うかなどの、組織の不条理さなどが描かれているからです。

 

出演者には、高倉健、北大路欣也、加山雄三、三國連太郎といった名優が多いのも、大作として特筆される要素の一つです。

 

有名な話として、映画ロケが実際に真冬の八甲田山で敢行されたために、日本映画史上類を見ない過酷なロケとなり、その過酷さに耐えられず脱走した俳優もいたそうです。CGなど当時はないわけなので、そうなりますね。壮絶な話です。

 

日露戦争開戦を目前にした明治34年末。露軍と戦うためには雪、寒さについての寒地訓練が必要であると決まり、冬の八甲田山がその場所に選ばれた。この訓練への参加を告げられたのが、神田大尉（北大路欣也）と徳島大尉（高倉健）だった。

 

大部隊で自然を克服しようとする神田大尉の部隊と、少数精鋭で自然に逆らわず、折り合いを付けようとする徳島大尉の部隊は、それぞれ冬の八甲田山へ向かう。自然の猛威に晒された2つの部隊は、どのような結末を迎えたのか・・・・。

 

権威というものをはき違えたリーダー（北大路欣也の上司の三國連太郎）の典型と、計画的に事を成し遂げるリーダー（高倉健）との違いを見せてくれる映画といえます。

「金目当てか？」と案内人（現代で言えば外部専門家＝コンサルティング会社）を追い返すのと比較して「案内人殿に敬礼！」と敬意を表す高倉健など、考えさせられる名シーンが満載です。

 

リーダーシップは組織の中で非常に重要な役割を果たします。それは組織の進行方向を定める司令塔であり、従業員の行動と意欲を導く為の道しるべです。リーダーの一言、その判断は、組織の成長、存亡を左右する力を持っています。

 

その象徴的な例として、映画「八甲田山」から一つのエピソードを引用したいと思います。

この映画では、神田大尉の一言、「天は我を見放した」が、後続の兵隊たちの心に深く影響を与えました。その一言が兵士たちの心に冷たい風を吹き込み、士気の低下を招き、結果として兵士たちは次々と雪の中に倒れていきました。リーダーの一言がどれほど組織に影響を及ぼすか、このエピソードはその象徴と言えるでしょう。

これは映画の世界だけの話ではありません。現実の組織においても、リーダーの言葉一つがその組織の運命を大きく揺るがすことはしばしばあります。リーダーの言葉は、組織の構成員が見る世界の枠組みを形成し、その行動や決断を左右します。

 

さらに、科学的介護・自立支援介護の現場においても同様です。ここでもリーダーの一念が、その組織がどう発展し、そのサービスが継続するか否かを左右します。リーダーが自立支援の重要性を認識し、その思想を全体に浸透させることで、組織は一丸となって自立支援の方向に向かうことができます。

 

経営者にとって、リーダーシップは避けて通れない課題です。その一言、その判断が組織の未来を決めるのですから、リーダーは自己の言動に常に注意を払い、組織のミッションとビジョンを正確に伝え、全体を導いていく必要があります。

 

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認知症に関する最新の研究には、さまざまなアプローチや理論が存在します。その中の一つが「生活習慣病説（Lifestyle-related disease hypothesis）」です。

生活習慣病説は、認知症の発症や進行において、生活習慣や健康状態が重要な役割を果たすという考え方です。これによれば、糖尿病や高血圧、高脂血症などの生活習慣病と、認知症の関連性が指摘されています。

研究では、高血圧や高血糖などの生活習慣病が脳に与える影響や、炎症や酸化ストレスが認知症の発症や進行に関与している可能性が示唆されています。また、肥満や運動不足、喫煙などの不健康な生活習慣も、認知症のリスク要因として考えられています。

この説に基づくアプローチでは、健康的な生活習慣を促進し、生活習慣病の予防や管理を通じて、認知症の発症や進行を抑制することを目指します。具体的には、バランスの取れた食事、適度な運動、十分な睡眠、ストレス管理などが重要とされています。

生活習慣といえば、若い世代にとっては「当たり前の健康習慣」で、40歳代以上から高齢者にかけては全くリテラシーがないのが「水分摂取」ですね。

認知症の改善と水分ケアの相関関係には、以下のような要素が関与しています。

1. 脱水予防と認知症の症状改善: 認知症の方々は、自身の水分摂取や水分補給に対する認識や制御能力が低下している場合があります。そのため、適切な水分ケアが行われないと、脱水症状が起こる可能性があります。脱水は、認知症の症状を悪化させる要因となることがあります。適切な水分ケアを行うことで、脱水予防と認知症の症状改善につながることがあります。
2. 認知機能への影響: 水分不足や脱水は、脳の正常な機能にも影響を及ぼす可能性があります。認知症の方々は、水分不足によって認知機能の低下や注意力の散漫さが生じることがあります。適切な水分摂取によって、脳への酸素や栄養の供給が促進され、認知機能の維持や改善に寄与する可能性があります。
3. 認知症に伴う嚥下障害の管理: 認知症の進行によって、嚥下障害（飲み込み困難）が発生することがあります。このため、水分の摂取や飲み物の適切な提供方法を工夫する必要があります。嚥下障害に対する適切なケアと管理によって、認知症の方々が十分な水分を摂取できるようにすることが重要です。

適切な水分ケアは、認知症の方々の健康や生活の質の維持にとって重要です。介護者や関係者は、水分摂取の意識とケア方法に配慮し、定期的な水分摂取の促進や水分補給の支援を行うことが求められます。

そして水分ケアにおける最大のポイントは、行動経済学、ナッジ理論などの心理学理論を活用しての、上手な水分摂取の促しの創意工夫や利用者とのラポール形成スキルが、肝になることを忘れてはいけません。

対話が、全て。

 

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いつもお世話になっております。

PHJの堀内です。

 

 

先日、TBSの報道特集で、「ジャニー氏性加害」に対するメディアの報道について、

過去にこの性加害については、裁判で判明していたが、そのことを、日本のメディアは、

報道しなかった。出来なかった。

今回の報道も、イギリス「BBC」の報道がきっかけとなった。

日本メディアにとっては、「まるで黒船来航」であった。

 

こんな内容でした。

 

思い起こすと、

談合の規模が、４００億円超に上る「五輪談合」。

選手たちが残してくれた感動と興奮の記憶は、いまや「汚れた祭典」へと上書きされたと揶揄されて

いますが、事件を主導した広告最大手「電通グループ」などと、メディアの関係に反省があるのかと疑ってしまいます。悪しき慣習は残ったままでは。

 

利権、忖度によって報道しないというメディア。一方、ネット時代によって問題となっている情報の氾濫と、「フェイクニュース」「ディープフェイク（Deepfake）」。

何が、真実であるかを見極める「目」が求められる時代になったということですね。

 

さて、「まるで黒船来航」「現代の黒船」という言葉で表現する場合、それまでの価値観が180度変わるような出来事に遭遇した時に用いられますね。

 

介護業界の皆様！

孔子に論語ですが、

「科学的介護」とは、介護者の経験ではなく科学的根拠に基づいて提供される介護。

「科学的介護」とは、科学的根拠に基づき、自立支援と重症化防止を進める介護のことですね。

 

「科学的介護」とは、介護業界にとって、「まるで黒船来航」「現代の黒船」

だったのでしょうか？

 

違いますよね。

 

介護保険法第2条2項「前項の保険給付は、要介護状態又は要支援状態の軽減又は悪化の防止に資するよう行われるとともに、医療との連携に十分配慮して行われなければならない。」

 

介護保険法第4条「国民は、自ら要介護状態となることを予防するため、加齢に伴って生ずる心身の変化を自覚して常に健康の保持増進に努めるとともに、要介護状態となった場合においても、進んでリハビリテーションその他の適切な保健医療サービス及び福祉サービスを利用することにより、その有する能力の維持向上に努めるものとする。」

 

介護保険法が制定された時から「価値観」の変更は無いですよね。

 

でも、科学的介護のお話をする際、「介護も変わるのね。」とのお話を聞くのです。

なぜでしょうか？

科学的介護の導入のお話をする際、導入できない理由として、「人手不足」とお話し

されるのですが、「お世話型介護」は「人手不足」でも運営されていますね。

逆に、「科学的介護」には、多くの人手がなぜ必要になるのでしょうか？

 

結論。

科学的介護とは、

「自立支援と重症化防止を進める介護」

その成果（アウトカム）を出しましょう。

それだけです。

 

日本のメディアには、利権、忖度で報道できないという悪しき慣習が存在するということですが、

介護業界では「科学的介護」を導入できない慣習があるのでしょうか。

「要介護度の改善はできない」

「認知症状の消失などない」

「再自立などない」

それこそ、「フェイクニュース」「ディープフェイク（Deepfake）」です！

真実に「目」を向けましょう。

 

ＰＨＪは、介護業界の「まるで黒船来航」の提案をさせていただくことが存在価値と考えています。

 

それでは、コマーシャルです！

 

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PHJの堀内です。

皆さん！今更ですが、近年、「カタカナ表記」、「カタカナ語」が多くなったと感じませんか？

そんなこと言う私は、時代遅れなのかもしれません。

 

娘さんが「お父さんの会社に、コンプライアンスある？」と聞かれ、

お父さんは、その意味は解らないのでしょうが、「・・・・・ある」と答える昔のCMが懐かしい

です。

 

カタカナ表記とは、外来語（借入語）などをカタカナを使って表記すること。

また、漢字・ひらがな表記できる言葉であってもカタカナ表記する場合は、「その言葉を際立たせる」「文章を軽快にする」といった目的があるようです。

 

文化庁によると、「カタカナ語」で使用率が高い言葉は、

1位　：　ストレス　　　（使用率90.6％）

2位　：　リサイクル　　（使用率87.0％）

3位　：　ボランティア　（使用率86.2％） 

いずれも認知率は97％以上とのこと。

 

この「カタカナ語」を使用することで有名なのが、小池都知事ではないでしょうか。

「わからない」「また出た」との批判の声もあるようですが、流行語になっていることも事実です。

やはり、2005年の環境大臣時代の「クールビズ」は有名。

しかし、この「クールビズ」は、一般公募で決められたそうで、正式には「クールビズを導入した大臣」というのが正しいですね。

それにしても、コロナ関連だけでも、「ステイホーム」「ソーシャルディスタンス」「クラスター」など小池都知事が使うカタカナ語は何かと話題になっていますね。

 

さて、福祉業界の経営者の皆様。

経営戦略を考える際にも、「カタカナ表記」、「カタカナ語」は、必須の時代ですね。

例えば、

「コアコンピタンス」

コアコンピタンスとは、企業がその価値を発揮するための要素として、中核を担っているものを指し、他社には真似ができない、自社ならではの強み、顧客に選ばれている理由。

自社のコアコンピタンスを明確にすることで、経営戦略が明確になります。

「イノベーション」

イノベーションとは、「革新」という意味を持っている言葉であり、ビジネスにおいてはそれまでにないアイデアによる商品・サービスの開発や、新しい切り口によるビジネスモデルの変化といったことを指し、

イノベーションを起こすことで、企業はそれまでとは大きく異なる提供価値を生み出すことができるため、経営戦略を考える際には、イノベーションが起こりやすい組織づくりや体制づくりを念頭に置くケースも多く見受けられます。

「インテグリティ」

インテグリティとは、「誠実さ」や「高潔さ」、「真摯さ」を意味する英語である「integrity」からきている言葉。組織のリーダーやマネジメントを行う人に対して求められる資質や価値観を指し、経営戦略を考える際にも、その戦略を実行するリーダーを選定する時にはその人材のインテグリティを考慮する必要があります。どれだけ業務知識やスキルを持っていたとしても、メンバーから信頼を集めることができない場合には、計画を実行し切ることは難しいでしょう。

「サステナビリティ」

サステナビリティとは、「持続可能性」や「継続的」といった意味を持つ言葉。近年はサスティナブルな経営をすることへの重要性や注目度が高まっており、世界的にも企業経営におけるキーワードの1つになっています。「人と環境の共生」も視野に入れ、持続可能な社会を創っていくことが企業には求められるようになり、経営戦略（企業戦略）の視座は移りつつあります。

 

「もういいよ」との声が聞こえましたので、終了します。

 

でも、皆様、今後の「経営戦略」を思考する上で、重要なキーワードが、「カタカナ語」であることを認識していただきたいのではなく、それらのキーワードに対して、具体的な戦略をお持ちですかということを問いたいのです。

それが、これからを生き残るために必要な要素だからです。

また、その戦略を、遠い将来に決めるのでは遅いのです。

 

PHJは、皆様が「生き残る」お手伝いをさせていただきます。

是非、ご連絡をください。

 

それでは、コマーシャルです！

 

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