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いつもお世話になっております。

PHJの堀内です。

「認知症」に関するニュースが連日報道されていますね。

 

22日、認知症やその疑いがあり、行方不明者として2022年に全国の警察に届け出があったのは延べ1万8709人だったことが、警察庁のまとめで分かった。前年から1073人（6.1％）増え、認知症に限定した統計を取り始めた12年以降の最多を更新した。毎年増加しており、12年の9607人から10年でほぼ倍増となったとのこと。

 

それと、

14日、認知症基本法案が参議院本会議で可決となり、認知症基本法が成立。

「認知症基本法」とは、認知症がある人でも尊厳を持って社会の一員として自分らしく生きるための支援や、認知症予防のための施策を定めるための法律。

 

2025年には、高齢者の5人に1人が「認知症」になると言われ、社会の重要な課題となっていることを象徴していますね。

 

「認知症基本法」で注目したいのが、

第3条5項

「認知症に関する専門的、学際的又は総合的な研究を推進するとともに、認知症及び軽度認知障害（アルツハイマー病その他の疾患により認知機能が低下した状態（認知症を除く。）として政令で定める状態をいう。第十七条及び第二十条第一項において同じ。）に係る予防、診断及び治療並びにリハビリテーション及び介護方法その他の事項に関する研究開発等の成果を普及し、活用し、及び発展させること。」

第20条第1項

「国及び地方公共団体は、認知症の本態解明、認知症及び軽度認知障害の予防、診断及び治療に関する方法の開発その他の認知症の予防等に資する事項並びに認知症の人の状態に応じたリハビリテーション及び介護方法の開発その他の認知症の人の生活の質の維持向上等に資する事項についての基礎研究及び臨床研究の促進、その成果の活用その他の必要な施策を講ずるものとする。」

 

さて、介護業界の経営者の皆様！

「介護方法の開発その他の認知症の人の生活の質の維持向上等についての基礎研究及び臨床研究の促進、その成果の活用」をどうお考えになりますか？

「介護方法の開発」

「その成果の活用」

まさに、国民の期待は、皆様の経営する介護現場で、認知症ケアにより成果（アウトカム）を出すこと、認知症の「行動・心理症状（BPSD）」を消失させてくれる、そして家庭内に穏やかな日常を取り戻してくれる介護方法を求めているのです。

 

介護業界の経営者の皆様！

その国民の期待に応えようではありませんか！

その答えが、「自立支援介護学」による認知症ケアなのです。

皆様、本当はご存じですね。

 

25日に、認知症あんしん生活実践ケア研究会第2期の3回目が開催されました。

前回がアセスメントでしたので、実際に認知症ケアを実践して実質1ヶ月。

徐々にですが、認知症の症状が改善していることが事実です。

それと、私が感動したことですが、

「職員の声がけが変わって来た。」と、職員の認知症ケアの変化をお話しされていたことです。

講義でも、「ケアする者の姿勢」がテーマに。

特に、「共にある」「行動の了解」「安定した関係」を確認。

素晴らしい「研究会」ですね。（手前味噌ですが）

まさに、「認知症基本法」でも強調されている「認知症がある人の尊厳」を、

再確認です。

 

介護業界の経営者の皆様！

皆様の企業・法人の職員に、このような学びの場のご提供を！

 

それでは、コマーシャルです！

 

「2024年＆2027年介護報酬改定生き残るための戦略＆認知症あんしん生活実践研究会」

無料説明会を、皆様のご要望により開催が決定しました！

 

・7月28日（金）13時30分～15時30分

・7月29日（土）10時～12時

・7月29日（土）13時30分～15時30分

 

下記LPをご高覧いただき、是非、ご参加をご検討ください。

 

https://semican.net/event/posthuman/ohjtyu.html

 

これからの介護業界を「生き残る」ために必要な情報をご提供します。

いつもお世話になっております。

PHJの堀内です。

世界経済フォーラム（ＷＥＦ）は、世界各国の男女平等度を示す「ジェンダーギャップ指数」の２０２３年版を発表。日本は総合ランキングで１４６カ国中１２５位と、前年からも順位を落とし、先進国では最下位だったとのこと。

 

議員や閣僚級ポストに占める女性の比率が依然として低く、政治分野は１３８位（前年は１３９位）。労働参加率や賃金の男女格差などを反映し、経済分野も１２３位（同１２１位）にとどまった。前年は他２０カ国と並んで首位だった教育分野でも、女性の高等教育の就学率の低下が響き、４７位にランクを落とした。日本は韓国（１０５位）や中国（１０７位）を下回り、東アジア太平洋地域１９カ国中でも最下位だったそうです。

 

この結果を、皆さんどう思いますか？

ジェンダーギャップ指数は、SDGsとも大きな関わりがあります。ジェンダー平等はSDGsの目標のひとつにも定められており、日本としても、本格的に改革しなければ、世界の中で、「井の中の蛙、大海を知らず」となってしまいますね。

 

さて、「経済財政運営と改革の基本方針 2023」でも強調されている「リスキリング」。

リスキリングとは、「技術革新やビジネスモデルの変化に対応するために、新しい知識やスキルを学ぶこと」。

岸田首相が掲げる「新しい資本主義」実現には、人への投資、すなわちリスキリングが重要であるとの考えを示しており、個人のリスキリング支援に５年で1兆円を投じるとのことから、国内におけるリスキリングはさらに活発化すると考えられますし、企業も、従業員のリスキリングを支援することが求められるでしょう。

 

私、思うんですが、

第4次産業革命と言われる現在、「新しい知識やスキルを学ぶこと」は大事なことですよ。

でも、日本人には、もっと必要な「学び直し」があるのでは？

 

最近のニュースを見ていると、児童虐待、いじめ、不適切ケア、不適切保育、虐待、また、悲惨な犯罪など、「人間」としてどうなのと思うニュースばかりです。

今、最も求められているのは、モラル、道徳の「学び直し」では。

 

「モラル・レボリューション（倫理革命）」という言葉をご存じですか？

 

元エアビーアンドビー法律顧問兼最高倫理責任者のロバート・チェスナット氏は、

「業績を高めれば優秀なリーダーとされる時代は終焉を迎えている。あらゆるステークホルダーに対して誠実さが求められる「倫理革命」の時代。（中略）形ばかりの倫理規定や通報システムによって従業員の当事者意識が失われ、間違った言動がスキャンダルを引き起こすリスクが顕在する。」と、そして、真に倫理的な組織をつくるためにリーダーが守るべき6つの行動指針があると提示しています。

 

PHJが提唱する「科学的介護」の導入においても、介護スキルのリスキリングは必要ですが、その学びだけでは不十分です。

科学的介護に挫折した多くの皆様は、お解りですね。

 

「科学的介護」のケアスキルは、手段です。

「何のため」との介護倫理が教育されていないと手段と目的が逆転してしまうのです。

「ご利用者の幸せのため」という介護倫理が従業員に定着していないと駄目なのです。

 

その意味において、科学的介護の時代には、

介護業界に、「モラル・レボリューション（倫理革命）」を起こす必要があります。

また、「倫理的リーダーシップ」が介護業界の経営者様に求められているのです。

 

ＰＨＪは、福祉業界の「モラル・レボリューション（倫理革命）」のご提案をさせていただいています。

ご興味のある方は、お気軽にご相談ください。

 

それでは、コマーシャルです！

 

下記LPをご高覧いただき、入会を是非、ご検討ください。

・第３期　認知症あんしん生活実践ケア研究会
https://81j03.hp.peraichi.com/FRCFC

 

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ポスト・ヒューマン・ジャパン株式会社

〒100-0005 東京都千代田区丸の内1丁目8-3

丸の内トラストタワー本館20階

URL:https://ph-japan.jp

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いつもお世話になっております。

PHJの谷本です。

 

 

京セラ創業者　故・稲盛和夫氏

 

 

 

谷本は、京セラ創業者の故・稲盛和夫氏の、経営に関わる言葉の数々に、いつも原点に引き戻される思いをし、決意と覚悟を新たにすることが多いです。

 

昭和一桁世代の経営者は、戦後教育を受けた経営者とは、同じ日本人でも根本が異なっている感がするのは私だけでしょうか？

 

人間の内面に、プリンシプル（絶対に譲れない原理原則）を有しているか、人間の内面が空っぽなのか？

 

そんな違いのようなものかもしれません。

 

日本人は、無宗教が、メジャーですので、日本人の倫理規範は、自身の内面には存在していない人が多くいらっしゃるとされています。

 

経営者も、管理職も、職員もです。

 

ですので、放っておくと、自然に任せると、職員の思いに任せると、、、、、、、、混乱と混沌を組織に蔓延させ、介護サービスの質、保育サービスの質は、劣化していきます。

 

でも大丈夫ですよ（とにかく明るい安村ではありませんが）、経営者一人が覚悟を決めれば、最高品質の介護サービスは現実になります。

 

そう、ポイントは、「たった一人」の経営者。

 

だから、組織を変えるのは、ある意味簡単です。

 

その、たった一人の経営者（施設長が理事長から責任と権限を委任されていても同様です）

が、どのような「構え」で生きているのか、生きるのか？

 

あるとき、稲盛和夫氏はNHKのインタビュー番組でこんな発言を私たちに聴かせてくれたことがあります。

 

それは稲盛和夫氏のビジョンと経営哲学を如実に表しています。

彼がNHKのインタビューで述べた言葉は、、、、、、、、。

「邪な考えを持たなければ存続しないような会社は世の中に必要ない、存在してはならんのです」

この言葉はまさに、彼の深い倫理観と社会に対する責任感を反映しています。

稲盛氏は経済的な成功を追求するだけでなく、より広い視点での成功を重視しました。つまり、企業は単に利益を追求するだけではなく、社会全体に対して何かしらの価値を提供しなければならないと考えていました。そのため、彼は「邪な考え」、つまり不適切な行為や倫理を犯してまで利益を追求する企業を強く非難しました。

この視点は、彼の創業した京セラとKDDIの経営哲学にも影響を与えました。彼はこれらの企業を運営する際にも、常に社会的な価値と倫理を重視しました。これにより、彼の経営する企業はただ収益を追求するだけでなく、社会全体に対して貢献し、またその結果として経済的な成功も得ることができました。

このNHKのインタビューでの発言は、稲盛和夫氏がいかに「倫理的な経営」を重視し、「社会貢献」を企業の使命と考えていたかを示しています。彼のその姿勢は、多くの経営者やリーダーにとって、組織を運営する際の重要な手本となります。

そんな稲盛和夫氏がもし、今も生きていて、「科学的介護」がどのようなものかを知り、その「科学的介護」に真剣に取り組もうとしない社会福祉法人理事長や施設長を目にしたらなんというでしょうか？

 

稲盛和夫氏のビジョンや哲学から見れば、不適切なケアやお世話型介護（による重度化進行への不作為ケア）を是正しない、指導を怠るといった行為は、組織の成長や成功を阻害する要因であると語るでしょう。

彼は「本物の会社」を作るためには、高い倫理観と強い責任感が必要だと強調しています。

特定公益増進法人である社会福祉法人は、公益を追求し、社会的な価値を提供する存在としての使命を果たすべきです。不適切なケアや指導を怠るという行為は、その使命を裏切るものであり、それを許すことはできません。

稲盛氏からすれば、組織の成功や成長は、社会に対する貢献と直結しています。したがって、人員不足を理由に介護現場の改革、ケアの質の向上を先送りするという考え方は、長期的には組織の繁栄を妨げ、社会全体に対する影響も大きいと認識するでしょう。

そのため、稲盛氏からすると、指導を怠る、あるいは見て見ぬふりをする管理職に対しては、以下のように喝破するでしょう：

“社会福祉法人のような組織は、公共の利益を追求し、社会全体に価値を提供する使命があります。その使命を果たすためには、優れた質の高いケアと明確なマネジメント・指導が不可欠です。短期的な人員の問題を理由にその責任を放棄することは、組織の長期的な成功と社会的な役割を損なうものです。組織のリーダーとして、私たちは自らの行動と指導でその道を示さなければなりません。私たちがその責任を果たさなければ、私たちの組織は本物の組織ではなく、社会に必要とされない存在となります。”

ではまた！

 

Coming Soon！

 

それでは、コマーシャルです！

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いつもお世話になっております。

PHJの谷本です。

 

 

今日は季節外れの映画の話です。私が小学生のときの映画、「八甲田山」。

ご存知ですか？

 

 

 

映画『八甲田山』は、新田次郎の山岳小説『八甲田山死の彷徨』を原作とする日本映画で、山岳遭難事故（八甲田雪中行軍遭難事件）が題材となっています。この映画は経営者にとって大変勉強になる映画だと思われます。なぜならば自然の猛威についてだけではなく、リーダーシップとマネジメントが優秀な組織はどのような展開になり、ダメな組織はどんな悲惨な目に遭うかなどの、組織の不条理さなどが描かれているからです。

 

出演者には、高倉健、北大路欣也、加山雄三、三國連太郎といった名優が多いのも、大作として特筆される要素の一つです。

 

有名な話として、映画ロケが実際に真冬の八甲田山で敢行されたために、日本映画史上類を見ない過酷なロケとなり、その過酷さに耐えられず脱走した俳優もいたそうです。CGなど当時はないわけなので、そうなりますね。壮絶な話です。

 

日露戦争開戦を目前にした明治34年末。露軍と戦うためには雪、寒さについての寒地訓練が必要であると決まり、冬の八甲田山がその場所に選ばれた。この訓練への参加を告げられたのが、神田大尉（北大路欣也）と徳島大尉（高倉健）だった。

 

大部隊で自然を克服しようとする神田大尉の部隊と、少数精鋭で自然に逆らわず、折り合いを付けようとする徳島大尉の部隊は、それぞれ冬の八甲田山へ向かう。自然の猛威に晒された2つの部隊は、どのような結末を迎えたのか・・・・。

 

権威というものをはき違えたリーダー（北大路欣也の上司の三國連太郎）の典型と、計画的に事を成し遂げるリーダー（高倉健）との違いを見せてくれる映画といえます。

「金目当てか？」と案内人（現代で言えば外部専門家＝コンサルティング会社）を追い返すのと比較して「案内人殿に敬礼！」と敬意を表す高倉健など、考えさせられる名シーンが満載です。

 

リーダーシップは組織の中で非常に重要な役割を果たします。それは組織の進行方向を定める司令塔であり、従業員の行動と意欲を導く為の道しるべです。リーダーの一言、その判断は、組織の成長、存亡を左右する力を持っています。

 

その象徴的な例として、映画「八甲田山」から一つのエピソードを引用したいと思います。

この映画では、神田大尉の一言、「天は我を見放した」が、後続の兵隊たちの心に深く影響を与えました。その一言が兵士たちの心に冷たい風を吹き込み、士気の低下を招き、結果として兵士たちは次々と雪の中に倒れていきました。リーダーの一言がどれほど組織に影響を及ぼすか、このエピソードはその象徴と言えるでしょう。

これは映画の世界だけの話ではありません。現実の組織においても、リーダーの言葉一つがその組織の運命を大きく揺るがすことはしばしばあります。リーダーの言葉は、組織の構成員が見る世界の枠組みを形成し、その行動や決断を左右します。

 

さらに、科学的介護・自立支援介護の現場においても同様です。ここでもリーダーの一念が、その組織がどう発展し、そのサービスが継続するか否かを左右します。リーダーが自立支援の重要性を認識し、その思想を全体に浸透させることで、組織は一丸となって自立支援の方向に向かうことができます。

 

経営者にとって、リーダーシップは避けて通れない課題です。その一言、その判断が組織の未来を決めるのですから、リーダーは自己の言動に常に注意を払い、組織のミッションとビジョンを正確に伝え、全体を導いていく必要があります。

 

ではまた！

 

Coming Soon！

 

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PHJの谷本です。

 

 

認知症に関する最新の研究には、さまざまなアプローチや理論が存在します。その中の一つが「生活習慣病説（Lifestyle-related disease hypothesis）」です。

生活習慣病説は、認知症の発症や進行において、生活習慣や健康状態が重要な役割を果たすという考え方です。これによれば、糖尿病や高血圧、高脂血症などの生活習慣病と、認知症の関連性が指摘されています。

研究では、高血圧や高血糖などの生活習慣病が脳に与える影響や、炎症や酸化ストレスが認知症の発症や進行に関与している可能性が示唆されています。また、肥満や運動不足、喫煙などの不健康な生活習慣も、認知症のリスク要因として考えられています。

この説に基づくアプローチでは、健康的な生活習慣を促進し、生活習慣病の予防や管理を通じて、認知症の発症や進行を抑制することを目指します。具体的には、バランスの取れた食事、適度な運動、十分な睡眠、ストレス管理などが重要とされています。

生活習慣といえば、若い世代にとっては「当たり前の健康習慣」で、40歳代以上から高齢者にかけては全くリテラシーがないのが「水分摂取」ですね。

認知症の改善と水分ケアの相関関係には、以下のような要素が関与しています。

1. 脱水予防と認知症の症状改善: 認知症の方々は、自身の水分摂取や水分補給に対する認識や制御能力が低下している場合があります。そのため、適切な水分ケアが行われないと、脱水症状が起こる可能性があります。脱水は、認知症の症状を悪化させる要因となることがあります。適切な水分ケアを行うことで、脱水予防と認知症の症状改善につながることがあります。
2. 認知機能への影響: 水分不足や脱水は、脳の正常な機能にも影響を及ぼす可能性があります。認知症の方々は、水分不足によって認知機能の低下や注意力の散漫さが生じることがあります。適切な水分摂取によって、脳への酸素や栄養の供給が促進され、認知機能の維持や改善に寄与する可能性があります。
3. 認知症に伴う嚥下障害の管理: 認知症の進行によって、嚥下障害（飲み込み困難）が発生することがあります。このため、水分の摂取や飲み物の適切な提供方法を工夫する必要があります。嚥下障害に対する適切なケアと管理によって、認知症の方々が十分な水分を摂取できるようにすることが重要です。

適切な水分ケアは、認知症の方々の健康や生活の質の維持にとって重要です。介護者や関係者は、水分摂取の意識とケア方法に配慮し、定期的な水分摂取の促進や水分補給の支援を行うことが求められます。

そして水分ケアにおける最大のポイントは、行動経済学、ナッジ理論などの心理学理論を活用しての、上手な水分摂取の促しの創意工夫や利用者とのラポール形成スキルが、肝になることを忘れてはいけません。

対話が、全て。

 

ではまた！

 

Coming Soon！

 

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