「自立支援介護」、「科学的介護」の挫折原因の第1位とは・・・・？ | ポスト・ヒューマン・ジャパン株式会社

いつもお世話になっております。

PHJの谷本です。

 

平成16年から平成27年3月まで、全国老人福祉施設協議会及び分県老人福祉施設協議会様主催で「介護力向上講習会」という学びの場があったのを覚えている、知っている方もいると思いますが、その学びにより、特養で「お世話型介護」を脱し、「自立支援介護」を組織的にマスターし要介護度軽減やADL向上、排泄自立が常識になったところの成功率は数%しかなかったといいわれています。

 

その失敗した要因あるいは失敗事例の特養の特徴として、① 教え方が各施設の現状（マネジメントリテラシーのレベルや上司と部下のコミュニケーションスキルのレベル）と照らし合わせると、適合していなかった②（全員ではないが）教える側の講師によっては、その教え方が現場の介護職員からすると、厳しすぎた（心理的安全性が皆無だった）。③現場のリーダーが講習会に各法人から代表で学んで持ち帰り自身の施設で実践する際に、現場に「何のために自立支援介護」を実践するのか？という目的や思想・哲学を語る術がなく、ノルマ・強制という不適切かつ効果のないマネジメントを行い、悪評がたった④経営者が関与度が低く現場に任せていたら自然消滅した、⑤看護師が猛然と反対し続けたことで、介護側の心が折れた⑥介護現場の入居者に対するコミュニケーションの質が低く、入居者をエンパワーメントすることができず、強制するなどパターナリズムに陥った固有の悪質な事例の悪評が立って、アンチ経営者が目立って出現した（凡人は天才を殺すの原理）との声をよくお聞きしてきました。

 

時代として、早すぎた感があるかもしれません。

 

法人側が、コミュニケーションの科学的理論も学んでいない。

法人側は、マネジメントもリーダーの属人的な個性に依存。

法人側のリーダーシップも個人の経験と性格に委ねられていて当たり前の時代であったのですから。（平成元年→平成30年で、米国に30年間かかって経済的に追い越された要因でもあります）

 

「法自ら広まらず、人によって広まるべし。よって人法ともに尊し」という言葉があります。

教育は「教える人」により、効果が真逆に変動します。

教育は「教え方」により、効果がまるで違ってきます。

 

加えて、

 

当時は、社会福祉法人（高齢者福祉）の経営者も施設長も介護主任、医療職も、世代的に「もろ昭和の世代」だったと思われ、高齢者生理学の先端研究を理解する基礎リテラシーが欠けていた可能性があります。今考えると、「高齢者生理学」ですから、科学的見地で検討すれば、そこそこ当たり前の話ばかりです。

たとえば、病院で高齢者を寝かせきりにし、その後、特養でも寝かせきりにし続けたら「廃用症候群」で寝たきりになるのは猿でもわかる話。

 

あるいは「水分ケア」ひとつとっても、私、谷本含めて昭和のおじさん世代は、「水分」「水」を舐めています。いまだに舐めている人多いです。なぜなら我々の世代にとって「水分」特に「水」はお金がなく、喉が渇いてしょうがない小学生や中学生が部活で疲弊して飲むイメージぐらいで、お小遣いがあれば水でもお茶でもなくコーラ、ジュース（炭酸系）、大人になったらビール、酒、あるいはコーヒーなどであり、身体の生理学上の新陳代謝の促進に、必要水分量を摂取すべきであるという価値観、健康管理の価値観を教えられたことがなかったわけです。

入所者である高齢者もまた然りです。

 

しかし、現代は「熱中症」が猛威をふるうなど「水分摂取」の重要性、重大性は若い世代もど常識です。

 

今、うちの次男は、16歳ですが、70年後の2092年は86歳、その頃の高齢者は、1日水分摂取必要量の目安は「1500mlです」と介護職や医療職に言われたら、彼は、「少な！」とばかにするでしょう。

 

なぜなら若い世代は、コンビニで２リットルのミネラルウォーターを購買し持って歩く世代だからです。1日ミネラルウォーターで３リットルは飲んでますね。

 

2024年4月から、ケアマネージャーの更新講習の中身の約半分が「適切なケアマネジメント手法」の様式や考え方に置き換わることが発表されていますが、その中の「基本ケア」の中身で頻繁に「1日の必要栄養量」と共に、「1日の必要水分摂取量」がアセスメント、モニタリング等で項目が頻回に出てきています。

 

時代も変わりましたね。貴法人の介護現場の改革のための教育は進んでいますか？

 

教育というのは難しいものです。丁寧に詳細に順番に教育していかなければうまくいきません。

なぜなら「人は自分が見たいように見て、聴きたいように聴いて、感じたいように感じる」からです。

教育内容の細やかなフィードバックが欠かせません。

 

「そのようなものを、どのような方法で教育すれば、効果的か？」に最適解を有していない状態で

どんなに適切な理論を学んでもマスターできないということです。

 

ポイントは、

・経営者が100％関与すること

・医療職に「利用者視点の介護倫理」を教育することから始めること

・介護職に「仕事のやり方・思考回路」を変えさせること

・科学的（心理学的）なマネジメントとコミュニケーションスキルを教育すること

・経営者が、とにかく迅速に「経営判断」として（一人で）決断すること

 

ではまた。

 

 

 

 

 

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